福生ベースサイド整体院がお送りする健康知識向上ブログ
このブログは体の知識を手に入れて自ら健康になりたい人のためのブログです。
血圧ブログ第5弾は高血圧の治療ガイドラインの成り立ちについて解説します。
高血圧マフィアとは
高血圧マフィアとは血圧管理の目標をとにかく下げようとしている人たちのことを言い、降圧剤の売り上げが伸びると美味しい思いをする製薬会社やそこからの利益を受け取る関係者全てを含みます。
多くの方が耳にしたことがある世界的機関のWHO（世界保険機関）も考え方によっては含まれてしまいます。
WHOは1948年に創立された組織で、公衆衛生の中枢を担う世界的機関です。
高血圧の治療ガイドラインの作成もしてきました。
2000年、WHOは製薬会社などの民間企業の職員を雇用可能とし、この民営化政策によりWHOは加盟国と製薬会社のロビー活動の場と化しました。
以降、ガイドラインの作成はWHO単独ではなく国際高血圧学会との共同作成になりました。
そしてそれ以前のガイドラインとは矛盾点が見られるガイドラインを作成するようになります。
日本はガイドラインの作成を海外に模倣して行ってきました。
なぜか良い点は真似せず悪い点ばかり真似していますが…
これによって犠牲となるのは我々国民なのでやはり自分の健康は自分で守らねばなりません。
アメリカでの告発
2004年7月13日に米国コレステロール教育プログラム委員会がコレステロール基準を厳しくしたガイドラインを発表しました。
これによって数百万人の米国人がコレステロールを下げる薬を服用しなければいけなくなりました。
ご想像の通り、このガイドラインを作成した委員会のメンバーには薬が売れることで莫大な利益を得ることになった製薬会社との利益相反がありました。（ほぼ全員）
しかもこのことは伏せられ発表されていませんでした。
このことを知った批評家たちが情報の開示請求を行いました。
すると委員会メンバー9人のうち6人が製薬会社から研究助成金、謝礼金、コンサルタント手数料などを受け取っていたことがわかりました。
この出来事は「サンシャイン条項」という米国の医療制度改革法が生まれるきっかけとなりました。
この法律が始まってからは欧米の医学雑誌に論文を掲載する著者は経済的利益相反の情報開示が義務化され、製薬会社から経済的利益を得ている医師や研究者は政府委員会に入れなくなりました。
マフィアに大打撃を与えたサンシャイン条項
サンシャイン条項は米国の医療制度改革法として制定され、利益相反に関する行為を正々堂々と公開しようと趣旨から誕生しました。
その概要は以下のとおり
- 報告義務を負うのは製薬会社・医療機器メーカーなどの”支払う側”
- 報告対象となる”受け取り側”は医師・教育病院
- 報告対象となる行為は1回10ドル以上あるいは年間100ドル以上の金品の供与
- 公開データには供与を受けた医師・施設名、金額、供与の種類（謝礼、コンサルト料、接待など）が明記される
渡したお金は下限を設けて報告を義務化し、政府が管理、罰則も厳しい。
国の法律なので無視するわけにはいきません。
こうして”米国では”高血圧マフィアは大打撃を受けました。
これに対して日本では政府ではなく日本高血圧学会が作成したガイドラインに利益相反に関する記載があり、以下の項目を公開するとしています。
- 役員報酬など100万円以上
- 株式100万円以上または当該株式の5％以上の保有
- 特許使用料100万円以上
- 講演料・原稿料50万円以上
- 研究費・助成金100万円以上
- 旅費・贈答品5万円以上
ただし公開されているのは企業名のみに留まります。
誰に、なんの名目で、いくら払ったのか、これは各製薬会社が自社サイトで公開する形になっています。
米国では医師の名前を入力すると全ての製薬会社との利益相反が一覧で見られようになってるサイトが存在します。
日本とは透明性の違いに大きな違いがありますね。
日本のガイドラインは非科学的
欧米および英国のガイドライン作成団体は国の機関です。
しかし日本は先進国の中で唯一、国が介入・監視する基準値になっていません。
作成は学会お任せ状態、よく聞く”有識者団体”的なやつです。
製薬会社から金銭的支援を受けている団体がガイドラインを作成するので、自分たちにとって都合の良い研究結果を持ち出してきます。
その結果、世界の基準に比べて低すぎる基準値を採用したガイドラインが完成しています。
日本では医療は税金で7〜10割賄われています。（保険制度）
医療費の高騰が社会問題になっているいま、やるべきは保険料の引き上げなはずがありません。
国民からの税金が使われているのに国は有識者様にお任せという無責任な状態です。
さらに問題なのは税金を払っている国民がなにも声を上げないことです。
情報統制でこのブログのような内容を知らない人も多いかもしれません。
しかし、それは自分で調べれば辿り着ける情報です。
現にいまあなたはこのブログを読んでいます。
「よく分からないからお任せします」という国民性も良くありません。
これは信頼ではなくただの怠惰です。
お任せした結果、税金は上がり、健康は損ない、早死にする。
受け入れられるなら構いませんが、多くの方はそうではないはずです。
我々は医療消費者として高い意識をもたねばなりません。
健診で安心は大嘘
まず健診と検診の2種類があることはご存知でしょうか？
- 健診
病気を特定せずに健康な人を検査する。
欧米で健診を行っている国はない。
妊婦健診、乳幼児健診、学校健診、特定健診など - 検診
病気を特定して行う検査。
欧米でも行われていて受信率は日本よりも数倍高い。
がん検診など。
過去の日本ではがん検診は厚生労働省が行っていました。
つまりお国の検診でした。
しかし制度や方法、がん発見後のフォローの問題などで批判にさらされ、国は撤退して市町村に丸投げしてしまいまいた。
これによりがん検診は国費ではなく各自治体の一般会計で行わなくてはいけない状態になり、自治体によって差が出るようになってしまいました。（検診自体をできる自治体できない自治体が出てきてしまった）
日本国民の死亡率1位はがん。
がん検診こそ1番力を入れて実施しなければいけない検診なはずなのに国が丸投げしたおかげで、がんの死亡率はいまだに上昇中です。
大腸がん、肺がん、肝臓がんは増え続けています。
米国ではがん検診に力を入れています。
また、心筋梗塞や大腸がんとの関係が報告されているトランス脂肪酸（マーガリン、ショートニング、外食でよく使われているフライ油）の含有量を全食品で表示が義務となっています。
その結果、米国では全てのがんの発生数が減少してきていて、医療費の抑制に効果が出ています。
日本ではメタボ健診などといった健康な人を病気認定する仕組みによって、医療費は膨れ上がっています。
医療費が足りない、増税を考えねばならない、そんなことを言う前に無駄な医療に目を向けるべきです。
厚生労働省は医療費を下げると言いますが、医療費が下がって1番困るは自分たちなので一向に行動しません。
——————————————–
【 福生ベースサイド整体院 】
受付時間 10:00〜13:00 / 15:00〜19:00
電話番号：080-5726-6884
定休日：水曜・日曜・その他不定休
JR青梅線牛浜駅 徒歩10分
東京都福生市福生2499-6
——————————————–
料金案内
アクセス
施術の流れ
ご予約
お客様の声一覧
よくある質問
——————————————–
