福生ベースサイド整体院がお送りする健康知識向上ブログ
このブログは体の知識を手に入れて自ら健康になりたい人のためのブログです。
日本では多くの方が高血圧と言われ、降圧剤を常用しています。
しかし海外では降圧剤の常用は極めて稀だと言います。
それはなぜでしょう？
日本の血圧基準が厳しすぎるからです。
なぜ日本の血圧基準は厳しいのでしょうか？
その方が製薬会社が儲かるからです。
140超えたら血圧高めは嘘です。
基準を厳しくすれば降圧剤が売れるからそんな宣伝をするんです。
これを信じられる、信じてみようと思える方はこのまま読み進めてみてください。
血圧とは
血圧は血管内の圧力のことを言います。
様々な要因で血圧は変わります。
| 血圧 | 上がる | 下がる |
| 血管の太さ | 細い | 太い |
| 血液量 | 多い | 少ない |
| 心臓の拍動 | 強い | 弱い |
血液は全身をめぐりリラックス時に肝臓や消化管へ20〜25％、腎臓へ20％、筋肉へ15〜20％、脳へ13〜15％、その他へ7〜11％で配分されています。
健康診断では上腕で血圧を測定しますが、この血圧がそのまま脳血管や心臓血管の血圧と同じになることはありません。
血管は枝分かれして細くなるので血圧は体の末端にいけばいくほど低くなります。
なので上腕で測った血圧よりも脳内の血圧の方が低くて当然です。
血圧は緊張状態でもコロコロと変わります。
病院や検査機関で測ると高くなる白衣高血圧と言われるものや、逆に朝は高くても病院や検査機関では低くなる仮面高血圧と言われるものもあります。
世界基準を無視する日本の医療
1990年代に製薬会社の過当競争があり、WHO（世界保険機関）や国の医療系委員会でロビー活動が活発に行われ、製薬会社に有利な治療ガイドラインが策定されてしまいました。
欧米では2004年に医師と製薬会社の経済的癒着が内部告発され、利益相反の開示が義務化されました。（日本はいまだに…）
薬の効果を調べる研究（治験）でも試験方法の厳格化と情報開示が進みました。
救急救命の現場では脳梗塞治療薬などの血栓溶解剤を収縮期血圧（上の血圧）が185になるまでは使用して良いそうです。
上の血圧が185ですよ？
脳血管が破れそうなイメージをもつかもしれません実際の現場ではそうではないようです。
2014年、アメリカでは60歳以上の薬物治療基準は上の血圧が150となりました。
2019年、イギリスでは降圧剤の使用基準が上の血圧が160となりました。
また、処方前に24時間自由行動下血圧もしくは家庭血圧の測定が義務化され、1日の平均値が150以上とされています。
製薬会社から独立している医師グループ（theNNT.com）のガイドラインでは、降圧剤は次のような人で効果なしとされています。
既往歴（持病など）がなく、収縮期血圧（上の血圧）が140〜159、拡張期血圧（下の血圧）が90〜99
もし使用した場合の副作用発生割合は12人に1人だそうです。（脳梗塞など）
日本では製薬会社から支援を受けた論文の不正が続いていて、ノバルティスファーマ社が5つの大学に11億円以上を提供して作られた降圧剤に関する論文は2018年までに全て撤回されました。
降圧剤の効能に心臓病、糖尿病、腎臓病、脳卒中を追加しようとしていたそうですが、現在では降圧剤は血圧を下げる効能しか認められていません。（＝高血圧の原因の病気を治す効果はない）
厚労省はこのような不正に対して厳罰を科すとしていますが、その内容は2年以下の懲役もしくは200万円以下の罰金です。
個人レベルなら堪えるかもしれませんが、業界売上12兆円もある製薬業界には痛くも痒くもない罰則です。
厚労省の幹部が日本製薬団体連合の理事長や多くの製薬会社に天下りしていることが関係しているのかもしれません。
2010年、アメリカではオバマ大統領のもと、製薬会社などは医師や大学などへの利益供与について10ドル以上になる場合は個人名も含め報告が義務化されました。
故意の申告漏れは最大100万ドルの罰則が科せられます。
そしてそれらのデータは政府が公開しています。
これに対して日本では利益相反の開示に厚労省はノータッチで関与しません。
製薬会社が個別にホームページで公開していますが、医師名の検索ができなかったり、印刷やダウンロードができないようになっていることが多いです。
日本の検診制度と降圧剤
日本人の血圧は60歳代を例にすると1960年代から50年間で約20低下しているそうです。
さらに脳内出血による死亡率も1/5に下がっているそうです。
この現状に不満なのが高血圧学会です。
高血圧患者が減れば会員数やスポンサーが減るので既得権が維持できなくなります。
日本には検診制度がありますが、欧米にはありません。
なぜでしょう？
疾病予防、死亡率と医療費の低減に効果がなく、無駄な精密検査や薬剤副作用の方が多いとわかったからです。
これは単なる試算ではなく、試行の結果出てきた答えです。
2019年、OECD（経済協力開発機構：ヨーロッパ諸国を中心に日・米を含め38ヶ国の先進国が加盟する国際機関）の勧告で日本の検診制度や疾病予防対策には問題があると指摘を受けています。
日本では医薬品の特許は20年で切れ、その後はジェネリック薬が発売されます。
開発当初は高く売れますが、薬価は毎年下げられる制度になっていて、ジェネリックになるとさらに下がります。
降圧剤の売り上げは2010年をピークに下がり、テレビや新聞での降圧剤の宣伝は減っています。
しかし、血圧を下げる効果をうたう飲料、サプリメント、健康食品の宣伝はむしろ活発になっています。
また、高血圧治療の診療報酬は下がっていないので内科系医師にとっては大きな収入源になっています。
任せっきり患者は早死にする
健康診断は体に起こった異常な数値を早期発見し、疾病予防と早期治療に役立てる日本独自の誇るべき制度かもしれません。
しかし、より多くの薬が売れるようにその判定基準を厳しくすることで昨日まで健康だった人がいきなり病人とされ、不要な薬を飲まされる状況になっているとしたら…？
薬は人工物で体にとっては異物です。
必ず副作用があり、治療効果と天秤にかけてメリットが上回るから服用するものです。
病気でもないのに服用すれば副作用だけが発生します。
われわれ患者は正しい情報を自分で選定し、正しく判断できるようにならなければなりません。
自分と家族など大切な人を守るためにも。
昭和から平成にかけての「お医者さんの言うことを守っておけばいいの」という頭では早死にしてしまうのかもしれません。
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